【介護施設】断水時のトイレ対応マニュアル【非常災害時の対応に関する研修】
- 断水時のトイレ対応に不安がある介護職
- 災害時の排泄介助について学びたい方
- 簡易トイレや携帯トイレの使い方を知りたい方
- 断水時の衛生管理や汚物処理に悩んでいる方
- 施設の防災対策やBCPを見直したい方
筆者（とも）
記事を書いている僕は、作業療法士として6年病院で勤め、その後デイサービスで管理者を4年、そして今はグループホーム・デイサービス・ヘルパーステーションの統括部長を兼務しています。
日々忙しく働かれている皆さんに少しでもお役立てできるよう、介護職に役立つ情報をシェアしていきたいと思います。
読者さんへの前おきメッセージ
介護施設で災害が起こったとき、停電と同じくらい注意したいのが「断水」です。
水が出なくなると、飲み水や食事だけでなく、入浴、手洗い、清掃、そして毎日の排泄にも大きな影響が出ます。
特に介護施設では、トイレを我慢することが難しい利用者さんや、排泄介助が必要な利用者さんも多くいます。
そのため、「水が止まったらトイレはどうするのか」を、災害が起こってから考えるのではなく、普段から施設全体で決めておくことが大切です。
実際に厚労省のBCPひな形にも、断水や配管・浄化槽の損傷によってトイレが使用できなくなった場合の簡易トイレの使用や、汚物の保管方法などが記載されています。
この記事では、断水したときに介護職が何を確認し、利用者さんの排泄をどう支えるのかを、現場目線で解説します。
この記事を読むメリット
- 断水時にまず確認すべきことが分かる
- 利用者さんの状態に合わせた排泄対応が分かる
- 施設で準備すべき備蓄品や衛生対策が分かる
それでは早速みていきましょう。
断水するとトイレは使えなくなる？
「断水したら水洗トイレは全部使えなくなる」と思っている方もいるかもしれません。
しかし、実際には施設の設備によって対応が異なります。
例えば、建物内の受水槽に水が残っている場合、一定時間は水が使えることがあります。
また、トイレの洗浄水に使える水が確保されている場合もあります。
一方で、地震などによって建物内の給水管や排水管、下水道などに被害がある場合は、単純に水を流せばよいとは限りません。
国土交通省からは、災害時のトイレについて、断水だけでなく、下水道管路などの被害も含めて使用可能性を判断する必要があることを示しています。
そのため、断水したときには、まず施設の設備担当者や管理者などに確認し、
- 水道はどの範囲で止まっているのか
- 施設内の受水槽などに水は残っているのか
- 排水管や下水道に被害がないか
- トイレは使用してよい状態なのか
- 簡易トイレへ切り替える必要があるのか
を確認します。
「水が出ない＝バケツで水を流す」ではないということを、職員全員で共有しておきましょう。
断水が発生したら、まず何を確認する？
断水が発生したら、介護職が最初に行いたいのは「利用者さんへの影響を確認すること」です。
飲料水が確保できているか、食事は提供できるか、手洗いや排泄はどうするかなどを確認します。
その中でも、トイレについては優先的に対応を考える必要があります。
なぜなら、トイレが使えない状態を放置すると、衛生環境の悪化だけでなく、利用者さんが排泄を我慢することにもつながるからです。
内閣府が紹介する災害用トイレの啓発情報でも、トイレの使用を控えることで水分や食事の摂取を控え、脱水などの健康障害につながるおそれがあるとされています。
断水が分かったら、まず施設内で情報を共有します。
「断水しています」
「現在、トイレは使用できます」
「○階のトイレは使用できません」
など、利用者さんへの案内が必要になる場合もあります。
そして、通常のトイレが使えない可能性がある場合は、できるだけ早く簡易トイレや携帯トイレなどの代替手段へ切り替える準備をします。
断水時のトイレはどう対応する？
トイレが使用できない場合の代表的な方法として、携帯トイレや簡易トイレがあります。
携帯トイレ・簡易トイレが備蓄されていれば、断水・停電・排水不可の状況でも、発災直後から使用できます。
施設に簡易トイレがある場合は、どこに保管しているのか、どこに設置するのかを職員が把握しておくことが大切です。
特に、
- トイレまで歩くことが難しい利用者さん
- 車いすを使用している利用者さん
- 夜間に頻回に排泄する利用者さん
- 認知症があり、環境変化への対応が難しい利用者さん
については、平時から具体的な対応を考えておきます。
簡易トイレを使う場合も、設置場所だけ決めて終わりではありません。
使用後の汚物をどこに置くのか、臭いや衛生面をどう管理するのかまで決めておく必要があります。
車いす・寝たきりの利用者さんへの対応
断水時のトイレ対応で、特に介護職が考えておきたいのが、車いすや寝たきりの利用者さんです。
普段使っているトイレが使用できなくなった場合、単純に「別のトイレへ移動してください」というわけにはいきません。
例えば、ポータブルトイレを使用できる方であれば、居室や所定の場所へ移動して使用してもらう方法があります。
一方、移乗に介助が必要な方の場合は、ポータブルトイレそのものが使えるかどうかを事前に確認しておく必要があります。
また、普段からおむつを使用している利用者さんであっても、災害時には交換回数や汚物の処理方法が問題になることがあります。
厚労省のBCPひな形では、職員不足が深刻になった場合に、利用者さんを一か所に集め、一時的におむつを使用して定時に交換することで対応した東日本大震災時の事例も紹介されています。
これはあくまで災害時の一時的な対応例であり、施設の利用者さんの状態やBCPに合わせて検討する必要があります。
ここで大切なのは、災害が起きてから「この人はどうしよう」と考えないことです。
普段から、
「この方はポータブルトイレが使えるか」
「車いすのまま移動できるか」
「おむつへの切り替えが可能か」
「介助する職員は何人必要か」
などを確認しておきます。
認知症の利用者さんへの声かけと注意点
断水によって、いつものトイレが突然使えなくなると、認知症の利用者さんが混乱することがあります。
「いつもの場所にトイレがない」
「なぜ使えないのか分からない」
という状況になるからです。
例えば、
「今日は水が止まっているので、こちらのトイレを使いましょう」
「いつものトイレは今使えないので、職員が一緒に行きますね」
など、短く分かりやすく伝えます。
施設内の表示を工夫することも大切です。
普段とは違う場所をトイレとして使用する場合には、案内表示を分かりやすくしたり、職員が誘導したりすることで、利用者さんの不安を減らすことができます。
また、「トイレに行きたい」と訴えている利用者さんに対して、
「今は使えません」だけで終わらせてしまうのではなく、「では、どうすれば排泄できるのか」まで考えることが介護職の役割です。
断水が長引いた場合のトイレ・衛生管理
断水が数時間で復旧するのか、1日以上続くのかによって、施設の対応は変わります。
長引けば長引くほど、排泄物や使用済みおむつなどの汚物が増えていきます。
さらに、手洗いのための水や清掃用の水も必要になります。
厚生労働省の資料でも、災害時には汚水・下水が流せなくなる可能性があるため、トイレや汚物対策を検討しておくことが示されています。
そのため、施設では事前に次のことを決めておく必要があります。
- 使用済みおむつや排泄物の一時保管場所
- 汚物を入れる袋などの備蓄
- 清掃・消毒をどのように行うか
- 手洗いができない場合の衛生管理
- 簡易トイレを追加で調達する方法
- 仮設トイレが必要になった場合の連絡先
特に汚物の保管場所は、「空いている場所ならどこでもいい」わけではありません。
利用者さんの生活スペースから離し、臭気や衛生面を考慮して、施設として保管場所を決めておくことが大切です。
また、水が限られているときには、飲料水とトイレ・清掃用水をどう区別して確保するかも重要になります。
施設で普段から準備しておきたいもの
断水時のトイレ対応は、「断水してから物を探す」のでは間に合わない可能性があります。
簡易トイレなどを備蓄していても、保管場所を知らなければ現場では使えません。
また、実際に一度も使ったことがなければ、組み立て方や汚物処理の方法が分からない職員も出てきます。
そのため、備蓄だけでなく、実際に使用方法を確認しておくことが大切です。
特に確認しておきたいものとして、
- 携帯トイレ・簡易トイレ
- ポータブルトイレ
- 排泄物を入れる袋・密閉用袋
- トイレットペーパー
- ウェットティッシュ
- 手指衛生用品
- 清掃・消毒用品
- 必要な場合のおむつ・尿取りパッド
などがあります。
さらに、施設によっては、井戸や貯水槽などをトイレ用水として利用できる場合があります。
ただし、どの水をトイレに使用できるのか、ポンプや非常用電源が必要なのかなど、設備によって条件が異なります。
そして何より重要なのは、施設のBCPに「断水時のトイレ対応」が具体的に書かれているかです。
「簡易トイレを使用する」
だけではなく、
「どこで使うのか」
「誰が準備するのか」
「使用後はどこへ保管するのか」
「追加の物資が必要になったら誰に連絡するのか」
まで決めておくことで、実際の災害時に動きやすくなります。
おわりに
断水は、「水が出なくなる」というだけの問題ではありません。
介護施設では、排泄、手洗い、清掃、食事、水分補給など、多くの場面に影響します。
その中でもトイレは、利用者さんが毎日使う場所だからこそ、災害時にもできるだけ早く代替手段を確保する必要があります。
特に覚えておきたいのは、「断水したから、すぐにバケツの水で水洗トイレを流す」とは限らないということです。
建物内の配管や下水道に被害がある場合には、排水したことによって別の問題が起こる可能性があります。
まず施設の状況や自治体・管理者からの情報を確認し、その上で使用方法を判断します。
そして、トイレが使えなくなったときには、簡易トイレやポータブルトイレなどを使い、利用者さん一人ひとりの身体状況に合わせて対応します。
災害時に慌てないためには、
「断水したら、誰が、どこで、どのトイレを使うのか」
を平常時から決めておくことが大切です。
介護施設のBCPを確認するときには、ぜひ一度、
「今日、突然断水したら、この施設では利用者さんのトイレをどうする？」
という視点で考えてみてください。
実際に職員同士で話し合ってみると、「簡易トイレはあるけれど置き場所を誰も知らない」「汚物の保管場所が決まっていない」など、思わぬ課題が見つかるかもしれません。
災害が起きてから準備するのではなく、普段から「排泄をどう守るか」を考えておくこと。
それが、利用者さんの尊厳と安全を守るための大切な災害対策です。
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