筆者(とも)
記事を書いている僕は、作業療法士として6年病院で勤め、その後デイサービスで管理者を4年、そして今はグループホーム・デイサービス・ヘルパーステーションの統括部長を兼務しています。
日々忙しく働かれている皆さんに少しでもお役立てできるよう、介護職に役立つ情報をシェアしていきたいと思います。
読者さんへの前おきメッセージ
【身体拘束の排除のための取り組みに関する研修】は下記の下記の介護施設では必須研修となっています。

尚、小規模多機能型居宅介護と看護小規模多機能型居宅介護は、令和6年度より身体拘束等の適正化が義務づけられました。
減算対象になるので注意が必要です。
また、情報公表調査では次のような施設がこの研修を実施するように提案されています。

情報公共調査とは、介護保険法に基づき1818年4月からスタートした制度で、利用者さんが介護サービスや事業所・施設を比較・検討して適切に選ぶための情報を、都道府県が提供する仕組みです。
この情報公共調査の結果は、「介護サービス情報公表システム」に反映され、それを使うことで、インターネットでいつでも誰でも気軽に情報を入手することができます。参考:厚労省HP
言い換えると、上記ような研修をしっかりこなしている事業所や施設が、利用者さんに選ばれ、今後生き残っていく事業所・施設になるわけです。
当サイトでは、それぞれに当たる研修の資料を、ブログやYoutubeで公開しているので、是非参考にしてください!
では今から、【身体拘束の排除のための取り組みに関する研修】の資料を一覧でご紹介していきます。
この記事は、そのまま研修の資料やマニュアルとして使える記事です。「準備に時間をかけられない」という方に向けて、作成しました。
この記事は、【身体拘束廃止に関する指針】のひな形です。読み合わせをして、最後にグループワークで感想や意見を出し会うことで、一つの研修とすることができます。
この記事は、「身体拘束をなくすためのチェックリスト」をもとに、現場ですぐに実践できるポイントや工夫、実際の事例を紹介しています。
この記事は、環境整備、認知症ケア、ご家族との連携、法人全体での方針づくりなどで、実際に成果を上げている施設の具体的な取り組み事例を紹介しています。
この記事は、厚労省の「身体拘束ゼロ作戦」の背景や考え方を紹介しながら、拘束に頼らずに安全・安心な介護を実現するために現場でできる工夫や考え方をお伝えしています。
この記事は、実際に現場で取り組める「身体拘束をなくすための10のポイント」を紹介します。
今後、まだまだ研修資料を作成していく予定です。
この一覧記事も、その都度更新していきますので【身体拘束の排除のための取り組みに関する研修】の資料を探しているときは、是非、お役立てください。
【介護事業所の必須研修資料一覧(2025年度版)】
お知らせ①介護サービスごとにわかりやすく、情報公表調査で確認される研修と、義務づけられた研修を分けて記載しています。
また、それに応じた研修資料もあげています。研修資料を探している方は、ぜひ参考にしてください。
【介護職の方へ!老後とお金の不安を解消する方法!】
お知らせ②介護職の仕事をしていると、低賃金や物価の高騰、そして将来に対する漠然とした不安がついて回ります。
特に独身の方は老後の生活費や年金に対する不安が大きいのではないでしょうか?
下記のブログは、そんな不安を解消するために実践すべき7つの方法です。
- 【節約】 これだけでOK!サクッとできる節約テク二ック
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