介護事業所や施設には、いろいろな研修が必要です。

でも「あれは必須研修だった？」、「あの研修は情報公表調査にのっていたっけ？」など忘れてしまうことが多々あります。

そんな方の為に、介護サービスごとにわかりやすく、情報公表調査で確認される研修と、義務づけられた研修を分けて記載しています。

また、それに応じた研修資料もあげています。

是非、参考にしてください！

情報公表調査で確認される研修項目

まずは、情報公表調査で確認される研修項目から確認していきます。

画像：介護サービス情報公開総合サイトより引用

情報公共調査とは、介護保険法に基づき1818年4月からスタートした制度で、利用者さんが介護サービスや事業所・施設を比較・検討して適切に選ぶための情報を、都道府県が提供する仕組みです。

この情報公共調査の結果は、「介護サービス情報公表システム」に反映され、それを使うことで、インターネットでいつでも誰でも気軽に情報を入手することができます。参考：厚労省HP

言い換えると、上記ような研修をしっかりこなしている事業所や施設が、利用者さんに選ばれ、今後生き残っていく事業所・施設になるわけです。

そして、それぞれに当たる研修の資料を、ブログやYoutubeで公開しているので、是非参考にしてください！

介護施設が必ず必要な研修と準備

令和6年4月1日からから、業務継続計画（BCP）等が義務づけられました。

次の表を参考にしてください。

通所介護、通所リハビリテーション、訪問介護、訪問看護、ショートステイ、小規模多機能型居宅介護、看護小規模多機能型居宅介護

グループホーム、介護老人福祉施設、介護老人保健施設、介護医療員、特定施設入居者生活介護

尚、小規模多機能型居宅介護と看護小規模多機能型居宅介護は、令和6年度より身体拘束等の適正化が義務づけられました。

減算対象になるので注意が必要です。

そして、それぞれに当たる研修の資料をブログやYoutubeで公開しているので、是非参考にしてください！

通所介護（デイサービス）に必要な研修一覧

次の3つは、令和6年度より義務化された研修です。

採用時の研修も義務化されています。

次の7つは情報公表調査で確認される研修です。

義務ではありませんが、適切な運営に必要とされています。

最後の4つは、介護保険上は義務化されていませんが、やっておくべき研修です。

参考となる資料をのせておきます。

また、入浴介助加算を算定しているデイサービスは「入浴介助研修」の定期開催が義務となります。

入浴介助研修の資料はコチラからご覧ください。デイサービス（通所介護）の入浴介助研修資料一覧

研修計画を立てる

研修を行うにあたり、年間の実施計画を作りましょう。

研修計画は、実施月・研修内容・受講対象者を明記しておきます。

計画を立てたら、計画通りに研修を実施し、実施記録を保管します。

実施記録とは、

• 実施日
• 研修内容
• 受講者
• 講師担当者を明記した書類
• 研修に使用した資料
• 研修参加者によるレポート

などです。

そして、指針・計画書・実施記録を研修ごとにファイルにとじておくと、運営指導の際にすぐ提出し、確認できるようになります。

おわりに

いかがだったでしょうか。

この【tomoblog】は、介護施設に必要な研修記事やマニュアル記事を定期的にあげています。

そして、この研修一覧記事も、それに合わせてアップデートしていきます。

あなたの働く事業所・施設で研修やマニュアルが必要になった際、「そういえば【tomoblog】があったな」と思い出していただければ、幸いです！

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